仕様策定中の第５世代移動通信方式（5G）をめぐる開発の動きが急速に活発化している。スペイン・バルセロナで2016年2月に開催された移動通信の大型展示会「World Mobile Congress」では、スウェーデン、中国、米国、フィンランド、韓国の大手移動体通信装置メーカーや半導体メーカーが、こぞって５Gに関連する展示やデモンストレーションを繰り広げた。実は、前年の2015年に開催されたWorld Mobile Congressで、欧州、米国、中国、日本、韓国の業界団体が、５Gの要求仕様について合意を形成した。それからわずか１年間に、多くの企業が5Gに関する技術開発を進め、その成果が2016年のWorld Mobile Congressに続々と登場したわけだ。

　5Gでは、LTE（Long Term Evolution）をはじめとする現在の通信方式よりも格段に優れた機能の実現を目指す。具体的には、20Gビット/秒以上の通信容量、1ms以下の通信遅延、単3形電池で数年間動作させることができる省電力性などである。これらの要求に応えるべく、中国、韓国、欧州、米国のそれぞれが独自方式を提案しており、まだ標準仕様を策定するに至っていない。こうした中、韓国は冬期平昌オリンピックが開催される2018年冬の商用化を目指して開発を進めている。一方、日本は、2020年東京オリンピックをメドに商用化する方針で開発に取り組んでいるところだ。移動通信の国際標準化団体「3GPP」は、2017年～2018年に最初の仕様を策定する方針を明かにしている。技術開発が急速に進んでいることから、標準仕様が固まってから短期間で対応機器が市場に登場する見込みだ。