もはや店舗を構えてモノを売るより、インターネット経由で通信販売を行うECが、小売り業の主役になってきたといえるだろう。EC事業者は自社でサーバーを立ち上げて、通販に伴う売買契約や決済、物流管理を行うか、あるいはECプラットフォーム(ECモール)に出品するかのいずれかの方策を選ぶことになる。
ところが、やみくもにECモールに出品すれば売れるというものではない。モノを売るには、市場調査や広告といったマーケティングが必要となる。リアル店舗と異なるのは、ECの場合どのような客筋にどのような商品が売れたのかといったデータが蓄積され、これが販売戦略の立案、さらには商品の開発に役立つという利点がある。
本資料は、日本のみならず中国のEC事業者向けに提供しているデータ分析サービス「Nint(ニント) Research」を解説したホワイトペーパーである。Nintは日本の3大ECプラットフォームといわれる楽天、Amazon、Yahooショッピングと、さらには中国のTaobao.com、TMALL.COM、JD.comから、商品ページ、ランキング情報、レビューなどの公開情報を自動で収集し、データベースに格納、これを分析・推測・統計処理して、情報を提供しているのである。資料の中では、Nintの活用例が5件紹介されている。