昨年の新語・流行語大賞にも選ばれた「働き方改革」は、2018年を迎えてもさまざまなメディアで常に取り上げられているホットワードとなっている。その流れに呼応するかのように、働き方改革への取り組みを始めた企業も着実に増えてきた。
しかし、人的資源管理を専門とする中央大学大学院戦略研究科教授の佐藤博樹氏は「大半の企業が、残業を減らす、長時間労働の見直し、といった狭義の意味でしか働き方改革を捉えていません」と、働き方改革に対する多くの企業の取り組み方に対して警鐘を鳴らしている。
残業削減、長時間労働の抑制はあくまでも一側面でしかなく、多様な人材を適材適所で活躍してもらい企業成長をドライブさせること、これこそが働き方改革の最大の狙いである。では、そのためには経営層はどうすればよいのか。
本資料では、働き方改革の実現に向けてまず経営層が取り組まなければならないポイントについて、前述の佐藤氏に解説してもらった。これからの企業経営を考えるうえでカギを握る働き方改革。それに対して経営者が知っておくべき本質とゴールを理解できる有益な資料といえよう。